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高治 一彦
動燃技報, (2), p.9 - 17, 1999/03
高レベル放射性廃棄物の処分場において、緩衝材は岩盤とオーバーパックの間に設置されるものであり、現在、Na型ベントナイトを基本材料として設計検討が進められている。緩衝材の設計検討を行うにあたっては、室内試験等から得られたデータにより力学特性を明確にし、様々な角度から評価を行う必要がある。これまでに動燃では、種々の条件下で力学特性データ等の取得を行っている。本報告ではクニゲルV1-100%材料およびクニゲルV1とケイ砂の混合材料について、圧裂試験、一軸圧縮試験、一次元圧密試験、圧密非排水三軸試験、圧密非排水三軸クリープ試験、動的三軸試験の現在まで得られている結果および知見についてとりまとめた。
小出 馨
動燃技報, (107), p.33 - 41, 1998/09
地層科学研究の一環として実施している地下水の流動と地球化学的性質を明らかにするための調査・解析技術開発の現状を紹介するとともに、今後の技術的課題を示した。
稲葉 秀雄; 竹内 真司; 岡崎 彦哉; 尾方 伸久; 三枝 博光
動燃技報, (107), p.21 - 31, 1998/09
広域地下水流動研究の一環として、東濃鉱山周辺を対象とした地下水解析を実施した。解析は地盤を多孔質媒体と仮定した3次元有限要素法による非定常飽和-不飽和浸透流解析である。解析に当たっては、東濃鉱山周辺での地質調査データ、原位置透水試験データ、表層水理計測データなどを十分に活用し、従来より精度の高い水理地質構造モデルを作成した。解析の結果は主に以下の通りである。(1)パラメータスタディの結果、厚さ1mの板状の要素としてモデル化した月吉断層の透水係数は1.0E-10m/secと設定するのが適当であると判断され、解析の結果月吉断層がしゃ水壁的な役割を果たしていることが確認された。(2)解析結果は間げき水圧の長期観測結果と良く一致しており、水理地質構造モデルおよび解析手法の妥当性が確認された。(3)東濃鉱山第2立孔の掘削により水頭が低下する範囲は月吉断層の南側では半径100m以内に収まっているが、断層の北側
今野 廣一; 石川 真; 檜山 敏明; 田中 健哉
動燃技報, (107), p.111 - 114, 1998/09
先進技術協力に基づくPNC/CEA専門家会議が1998年4月22日
4月24日にフランス原子力庁カダラッシュ研究所にて開催された。討議された分野は、マイナーアクチニド(MA)入り燃料,窒化物燃料,セラミックス及び炉物理についてである。さらにフランス製セラミックスの実験炉「常陽」での照射の可能性についての検討が行われた。各分野毎に双方から研究開発の現状とその成果について報告があり、討議が行われた。またCEAよりPhenix炉の2004年停止に向けて積み残しがないように精力的に照射試験を行っていることの報告がなされた。実験炉「常陽」でのフランス製セラミックスの照射についてはMK-III炉心移行後のサイクルで照射を行なうべく、引き続き検討してゆくこととなった。
武井 俊憲
動燃技報, (106), p.97 - 100, 1998/06
平成10年1月3月の高速増殖炉の開発に関する業務概況を動燃技報No.106に掲載する。1.高速実験炉「常陽」、2.高速増殖原型炉「もんじゅ」、3.高速増殖炉固有の技術開発、4.プラントシステム設計研究、5.原型炉技術の総合評価と高速化技術開発
住谷 秀一
動燃技報, (106), p.114 - 115, 1998/06
平成10年1月から3月(平成9年度第4四半期)における安全管理と安全研究の状況を動燃技報No,106に掲載する。1.個人被ばく線量当量測定・評価技術の開発、2.放射線モニタリング技術の開発、3.環境安全技術の開発、4.安全工学研究、5.その他安全管理上の対応
鈴木 政浩
動燃技報, (106), P. 106, 1998/06
平成10年1月から3月までの核燃料サイクルの開発に関する業務概況を動燃技報NO,106に掲載する。1.燃料開発および製造、2.プルトニウム混合転換技術開発、3.ウラン転換
森田 真一
動燃技報, (106), P. 107, 1998/06
平成10年1月から3日までの再処理技術の開発に関する業務概況を動燃技報NO,106に掲載する。1.再処理工場の現状、2.再処理技術の開発、3.高速炉燃料再処理技術開発、4.高レベル放射性物質研究施設(CDF)、5.リサイクル機器試験施設(RETF)建設
宮本 寛
動燃技報, (106), P. 105, 1998/06
平成10年1月から3日までのウラン濃縮技術の開発に関する業務概況を動燃技報NO,106に掲載する。1.研究開発、2.濃縮工学施設、3.原型プラント
宮本 寛
動燃技報, (106), P. 111, 1998/06
平成10年1月から3月までの新技術開発(フロンティア研究)に関する業務概況を動燃技報NO,106に掲載する。1.新概念創出に係る研究、2.基盤技術開発
鈴木 一
動燃技報, (105), p.7 - 8, 1998/03
ウラン資源探鉱と技術開発の現状を「科学技術長官に対する業務状況報告書(平成9年度第3四半期)」に基づき、取りまとめたものである。
武井 俊憲
動燃技報, (105), p.1 - 4, 1998/03
平成9年10月12月の高速増殖炉の開発に関する業務概況を動燃技報No,105に掲載する。1.高速実験炉「常陽」、2.高速増殖原型炉「もんじゅ」、3.高速増殖炉固有の技術開発、4.プラントシステム設計研究、5.原型炉技術の総合評価と高度化技術開発
住谷 秀一
動燃技報, (105), p.18 - 19, 1998/03
平成9年10月から12月(平成9年度第3四半期)における安全管理と安全研究の状況を動燃技報No,105に掲載する。1.個人被ばく線量当量測定・評価技術の開発、2.放射線モニタリング技術に開発、3.環境安全技術の開発、4.安全工学研究
宮本 寛
動燃技報, (105), P. 10, 1998/03
平成9年10月から12月までのウラン濃縮技術の開発に関する業務概況を動燃技報 No.105に掲載する。1.研究開発、2.濃縮工学施設、3.原型プラント
鈴木 政浩
動燃技報, (105), P. 9, 1998/03
平成9年10月から12月までの核燃料サイクルの開発に関する業務概況を動燃技報No,105に掲載する。1.燃料開発および製造、2.プルトニウム混合転換技術開発、3.ウラン転換
森田 真一
動燃技報, (105), P. 11, 1998/03
平成9年10月から12月までの再処理技術の開発に関する業務概況を動燃技報No,105に掲載する。1.再処理工場の現状、2.再処理技術の開発、3.速炉燃料再処理技術開発、4.高レベル放射性物質研究施設(CPF)、5.リサイクル機器試験施設(RETF)建設
宮本 寛
動燃技報, (105), P. 15, 1998/03
平成9年10月から12月までの新技術開発(フロンティア研究)に関する業務概況を動燃技報No,105に掲載する。1.新概念創出に係る研究、2.基盤技術開発
余 潤蘭*; 佐藤 和彦; 長柄 収一*; 山名 智
動燃技報, (105), p.73 - 78, 1998/03
近年、ウラン資源開発では、低品位鉱床で経済的かつ環境への影響を低減させたインシュチリーチング採鉱法(ISL法)が注目されている。中国においても、微生物を利用したより経済的なISL法の開発が進められている。パイロットスケールのISLバイオシアターの設計を目的として、微生物のISL法への適用について、原子力研究制度の一環で評価を行った。本報では、鉄酸化細菌(Thiobacillus Ferrooxidams)を用いたIndirect Bio-ISL法の提案とISLバイオリアクターの基礎データを取得した結果について報告する。
鈴木 一
動燃技報, (104), p.154 - 155, 1997/12
ウラン資源探鉱と技術開発の現状を「科学技術庁長官に対する業務状況報告書(平成9年度第2四半期)」に基づき,取りまとめたものである。
吉田 健一
動燃技報, (104), p.165 - 166, 1997/12
平成9年7月から9月(平成9年度第2四半期)における安全管理と安全研究の状況を動燃技報No,104に掲載する。1.個人被ばく線量当量測定・評価技術の開発、2.放射線モニタリング技術の開発、3.環境安全技術の開発、4.安全工学研究
